パキスタン・クエッタ近郊で干上がった湖底を歩く人々(2021年6月10日撮影、資料写真)。(c)Banaras KHAN / AFP
【5月23日 AFP】地球温暖化の抑制に向けた現行政策に変更がなければ、2100年までに地表温度は産業革命前に比べ2.7度上昇すると予測する論文が22日、科学誌「ネイチャー・サステナビリティー(Nature Sustainability)」に掲載された。その場合、世界の予想人口95億人の2割強に当たる20億人以上が、生命に危険が及ぶほどの酷暑環境に置かれる恐れがあるとしている。
英エクセター大学(University of Exeter)のグローバルシステム研究所(Global Systems Institute)の所長で、論文の筆頭著者ティム・レントン(Tim Lenton)氏は「地表の居住環境が一変し、居住可能地域に大きな変動が起きる可能性がある」と予想した。
このシナリオでは、生命を脅かす極暑にさらされる人口が最も多い国は、インド(6億人)、ナイジェリア(3億人)、インドネシア(1億人)、フィリピンとパキスタン(ともに8000万人)など。