毎日新聞
物価高が進む中、生活保護受給者が切りつめた生活を強いられている。生活保護費の引き下げを巡り、国を相手取った訴訟にかかわる2人の受給者に話を聞いた。
国が2013～15年に生活保護費を引き下げたのは憲法が保障する生存権に違反するとして、国や自治体に減額決定の取り消しを求めた大阪訴訟で、大阪市の小寺アイ子さん（79）は原告団長を務める。
同市旭区の千林商店街近くで1人暮らしの小寺さんは、手押し車を押し、ゆっくりとした足取りで買い物に出かける。
月約11万円の生活保護が頼りで、4万5000円の家賃や別に光熱費がかかる。最近はスーパーの焼き魚が400円近くに値上がりしたため108円の缶詰を選ぶようになった。「物価高の影響でしょう。夜は総菜が割引販売されますが、店に並ぶのが体力的に難しくなった」
看護助手など仕事を転々としながら2人の娘を育て、50代から守口市や旭区でカラオケ喫茶店を営んだ。心臓や肝臓の病気で働くことが難しくなり、69歳から生活保護を受給。薬の副作用で股関節の病気にもなった。
外食は2カ月に1度で、検査で訪れる病院の食堂でうどんを食べる。カラオケ喫茶店の常連客だった知人から誘いもあるが、交際費のゆとりはなく断っている。新型コロナウイルス禍で支給された定額給付金の一部を孫らの中学祝いに贈るため蓄えている。
今の生活は「単に生かされているだけ」と、悔しく、やるせなさを感じることもある。「人が生きていくためには栄養のある食事、友人や家族と交流することが大切だと思う」
